Needham & CompanyのApple担当アナリストであるチャーリー・ウルフ氏の調査によると、4〜6月期の企業向けパソコン出荷台数が、前年比で20%減と苦戦するなか、Appleは同1.7%減に踏みとどまり、ほぼ前年と同じ水準を維持していることが明らかになりました。
PCがビジネス分野で飽和状態にあるなか、Macの需要はそれほど落ち込んでおらず、特に、SOHO（Small Office）では前年同期比で2.0%のプラスになっています。
6月期の業界全体では、前年比でマイナス2.4%となり減少率が縮小した一方で、Appleは+5.5%とプラス成長を維持しています。
Macの力強い成長についてウルフ氏は、WWDC 2009で発表された、新型MacBookファミリーの価格引き下げが大きな要因になっていると分析しており、「iPhone」のグロスマージン（粗利益率）の高さにより、このようなAppleの企業行動が可能になっているとみられています。
しかし同氏は、値下げによりAppleのマージン構造が破壊され、実際の増収に繋がるかどうかは不明だとしています。
また、市場でネットブックの販売が好調なのを受け、Appleのタブレット開発が噂され、「iTablet」（タブレットデバイスの仮称）が、一部では秋頃にも発表されるのではないかと指摘されている件について、ウルフ氏は、Appleが昨年買収した低電力チップ設計企業P.A. Semiにより開発された独自チップがタブレットに組み込まれるとみられるため、それほど早期に開発が行われて製品が発表されるとは思えないと述べています。
さらに、「iTablet」が存在するとして、市場規模から判断すれば、iPod touchをただ単に大きくしただけの機器にはならないのではないかと分析されています。
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