2009年第1四半期の国内PC出荷台数、前年同期比約10%減となるマイナス成長
IT調査会社IDC Japanは5月20日、2009年第1四半期（1月〜3月）の日本国内PC市場出荷速報を発表しました。
これによると、当期の出荷台数は、金融危機の影響を受けたビジネス市場での需要落ち込みが影響して、前年同期比9.8%減となる378万台になりました。
家庭市場の出荷台数は、低価格PC（ミニノートブック）の出荷台数が順調ながらも、既存ポータブルPCの需要低下により、前年同期比5.3%増の169万台に留まりました。
低価格PCの出荷台数は2008年第4四半期とほぼ同じ42万台を保ちましたが、低価格PCを含めたポータブルPC全体の出荷台数は前年同期比18.1%増となり、前四半期の前年同期比59.7%増から大きく減速した結果になっています。
一方ビジネス市場の出荷台数は、前年同期比19.2%減の175万台と落ち込み、デスクトップ、ポータブルPCともにマイナス成長になりました。
当期ベンダーシェアの順位は前期と変動がないものの、NEC、富士通、デルの上位3社が前年同期比で2桁のマイナス成長になった一方で、東芝とHPがそれぞれプラス成長を維持して10％を超えるシェアを獲得しています（円グラフ参照）。
IDCでは、2009年第2四半期の見通しについて、家庭市場は低価格PCの影響でプラス成長を維持するとしながら、成長率は鈍化すると指摘しており、ビジネス市場は先行きに対する不透明感が続いてマイナス成長が予想されるとしています。