民間の調査会社BCNでは、全国の主な家電量販店で売られたDVDレコーダーの販売額の中で「次世代DVD」に対応した機種の占める割合が、11月が37.1％、12月は31.4％と大きく飛躍していると伝えています。去年9月までは、「次世代DVD」の占める割合は、全体の3％程度に過ぎませんでしたが、各メーカーが年末商戦向けに価格を引き下げたことも貢献したようです。また、フォーマット戦争が続いている「Blu-ray」と「HD DVD」に関しては、販売機種を大幅に増やしたソニー、松下電器、シャープの「Blu-ray」陣営が全体の97％を占めたのに対し、東芝の「HD DVD」陣営は3％にとどまりまり、明暗がくっきりと分かれた結果になりました。BCNでは、北京オリンピックがあるので、年内後半には、「次世代DVD」の販売はさらに伸び、金額ベースで市場の60％程度まで拡大するのではないかと分析しています。
今年に入って、米国でのDVD販売最大手の映画会社ワーナー・ブラザースが「Blu-ray」規格のみの採用を発表するなど、「次世代DVD」規格争いは早期決着が見られそうです。
【in Addition】ITmediaでは、
当面は順調な需要が見込める次世代DVDレコーダー市場だが、BCNの田中取締役は「中長期的にはどうなるか分からない」と話す。米Appleの「Apple TV」が映画レンタルに対応したように、ネットによる映画などの配信が普及すれば、「必ずしもローカルメディアに保存しておく必要はない」ためだ。「今後はネット対ディスクという競争の軸になるだろう。日本のメーカーがどういう答えが出せるかがカギになるのでは
と伝えています。