Reutersでは、6月9日から始まるAppleの開発者向け会議「Worldwide Developers Conference(WWDC)」の場で、3G版「iPhone」の登場が確実視されるなか、3G（第3世代）ネットワークへの対応のほかにも、企業電子メールシステムのサポート（IBM Lotus NotesやMicrosoft Exchangeへのネイティブ対応）や携帯電話ネットワーク経由（Wi-Fi経由でなく）で「iTunes Store」からのコンテンツをダウンロード購入可能にするサービスなどが予想されていると伝えています。
ほかにも、AT&Tによる販売奨励金（200ドル）の提供で「iPhone」価格が抑えられる可能性があるとし、販売台数増への対策についてキャリア側がサポートする形態が見られるかもしれないようです（実際既に多くの国でキャリアによるさまざまなアップグレード優待や本体価格値引の噂が出ています）。
Reutersによると、今週のはじめに市場調査会社Thomas WeiselのアナリストDoug Reid氏は、米国経済が不況のなかでも、Appleの「Mac」や「iPod」には高い需要があり、投資家はAppleへの信頼を取り戻していると言及し、Appleの目標株価を195ドルから225ドルに引き上げています。同氏は、同時に、来年には1,650万台の「iPhone」が販売されるとの見方を示しています。