ITproでは、アップルから提供される「Apple Software Update」アプリについて、スパイウェア対策プロジェクトの米StopBadware.orgという団体が、バッドウエアに指定するいう事前通告をしたため、アップルが「アップデート」と「新しいソフトウェア」の区別が全くない状態を自主的に改善したようだと伝えています。
しかしながら、改善されたのは「アップデート」と「新しいソフトウェア」の区別だけで、すべてのインストール対象のチェックが付いた状態では、誤って未導入のアプリケーションをインストールしてしまうことが考えられるため、セキュリティの観点から、「Software Update」経由ではなくAppleのWebサイトから単体でダウンロードするのもひとつの方法だと指摘しています。