iPhoneを聴覚障がい者向け要約筆記ツールとして活用
筑波技術大学、ソフトバンクモバイル、長野サマライズ･センター、群馬大学は4月6日、聴覚障がい者を対象とした「モバイル型遠隔情報保障システム」の導入実験を開始したと発表しました（ソフトバンクモバイル・プレスリリース）。
このシステムにより、LAN環境のない場所やパソコンを持ち込むことが難しい環境下でも、聴覚障がい者が要約筆記を利用できるようになり、情報保障を得る機会が大幅に拡大するとされています。期間は、2009年4月から2010年3月末までで、画面が大きく、通話とインターネットアクセスが同時に可能な「iPhone 3G」での実用化が予定されています。
「モバイル型遠隔情報保障システム」とは、聴覚障がい者が学校の講義などを受ける際に、2名の通訳者が連携しながら話者の言葉を要約してパソコン画面に字幕化する「パソコン要約筆記」を、携帯電話を使って遠隔で行うシステムのこと。
従来は、通訳者が学校の講義などに同席することが必要でしたが、本システム導入により、携帯電話を通じて、話者の音声を遠隔地にいる通訳者に送信し、そこから字幕データを受信することで、通訳者が立会わなくても要約筆記を利用できるようになります。