Apple関連の情報の正確性で群を抜くAllThingsDによれば、Appleは次期タブレット「iPad 3」の発表イベントを3月の第一週に行うようだ。

情報筋によると、「iPad 3」の発表イベントは米サンフランシスコのYerba Buena Center for the Artsで行われる見通しで、プロセッサの大幅な進化やグラフィックス性能の向上、ディスプレイ解像度の飛躍がみられそうだという。

なお、発売時期などの詳細は不明だとされるが、「iPad 2」とほぼ同じ流れ（発表の約1週間後に発売）になるのではないかと予想されている。

「iPad 3」の目玉として、パネルに高解像度QXGA（2048×1536ピクセル）の“Retinaディスプレイ”搭載が見込まれており、シャープが開発した酸化物半導体「IGZO」技術の採用も噂されている。

また、プロセッサは次期「A6」チップが実装されるとみられるが、クアッドコアではなくコア数が2基のまま（デュアルコア）据え置かれるとの噂も流れている。

そのほかに、4G LTE対応およびSiri機能の追加をはじめ、バッテリ駆動時間の大幅な向上、カメラ機能（CMOSイメージセンサー）のアップグレードなども予想されており、日本市場に目を向ければ、Siriの日本語対応やドコモからの発売なども噂されている。

[Update] iPad 3、3月7日に発表か

「iPhone 4S」の目玉機能である音声認識パーソナルアシスタント「Siri」が、3月にも日本語をサポートする可能性があると中国のITブログサイトが報じた。現在、同バーチャル機能は英語、フランス語、ドイツ語の3言語のみに対応しており、Appleは昨年、2012年内に「Siri」が日本語をサポートする予定であるとしていた。
Appleが長らくリリースを“出し惜しみ”してきた次期「iOS 5.1」や、次世代タブレット「iPad 3」において、日本語対応の「Siri」が登場するのかもしれない。

現在、「Siri」はベータ版ながらも、米国や英国などのiPhone紹介ページでは、“すべてを差し置いてプッシュ”される一方で、日本語サイトでは“まったく言及されていない状態”が続いている。

DoNewsによると、中国語版「Siri」の開発に携わっているとされる匿名のAppleエンジニアの話として、すでに中国語版「Siri」の社内テストが実施されている段階にあり、標準中国語に加えて、日本語およびロシア語の開発も進められているとされ、3月にもサービスの提供開始が期待できるという。

Appleは「Siri」のサポートページにおいて、2012年内に日本語以外にも、中国語、韓国語、イタリア語、スペイン語に対応する予定であることを明らかにしているが、具体的な時期などについては言及していなかった。

また、3月に発表され、4月頃には店頭に並ぶのではないかと噂される次期「iPad 3」にSiri機能が搭載される可能性が高く、さらに同機能が日本語をサポートすることになれば、日本のタブレット市場でAppleの追い風になることは間違いないだろう（Updated:Apple、3月第一週に「iPad 3」発表へ）。

「Siri」をめぐっては、アクセントによるトラブルや米国限定サービス（ローカル検索や渋滞情報など）が多いこともあり、米国外のユーザからの不満が多く寄せられており、仮に日本語のサポートが加わったとしても、米国で提供されている機能がそのまま使えるとは限らないと思われる。

現在のところ「Siri」を利用できる端末は最新スマホ「iPhone 4S」のみであり、「A5」チップに組み込まれたAudience社のノイズキャンセル“EarSmart”に搭載されている最新技術“Far-Field Speech”が必須とみられており、旧モデルへの移植はなされないと推測される。

Appleはポール・マッカートニーが米ハリウッドのキャピトル・スタジオで現地時間9日に行うパフォーマンスを世界に無料ストリーミング配信する。日本時間2月10日正午スタート予定で、iTunesおよびApple TVで視聴可能だ（via MacRumors）。

ポールは今年6月で70歳となり、The Beatlesデビューから50年となる。アメリカのスタンダード・カバーアルバム「Kisses on the Bottom」をリリースしたばかりであり、さらに、現地時間12日に開催される第54回グラミー賞の授賞式でもパフォーマンスを披露する予定だ。なお、この世界最大の音楽の祭典では、昨年10月にこの世を去ったApple共同創設者である故スティーブ・ジョブズ氏が、音楽業界への貢献が認められ特別功労賞を受賞する。

[iTunesリンク]

Adobe Systemsは2月7日（現地時間）、サブスクリプション（月払い）方式で提供する新サービス「Creative Cloud」の一部内容を公開した。新たな情報として、プロフォトグラファー向けデジタル画像処理ソフト最新版「Lightroom 4」（現在はベータ版）の利用が可能となる。

価格は昨年発表されていた通り年間契約で月額49.99ドル（日本では5,250円）で、最新版の全Creative Suite製品のほかにも、Web開発者向けの最新ツールEdgeならびにMuse、iOS/Android向けアプリTouch Appsなどの最新ツール、および各種コミュニティ機能などが用意される。なお、月額69.99ドル（7,875円）で提供されるワークグループ向けプランの提供は今年後半にずれ込む見通しだ。

「Creative Cloud」ユーザには新機能が随時提供され、コミュニティ機能や20GB分のオンラインストレージならびにシンク機能、Digital Publishing SuiteやWebサイト向けTypeKitフォント、ホスティングサービスBusiness Catalystなどが利用できるため、「パッケージ版より恩恵を受ける」（Adobe）とされる。

なお、CS製品などのアプリケーションはオンラインベースではなく、従来と同様にコンピュータに直接インストールする形で利用することになる。

以上の内容は既に公開済みの内容であまり新鮮味は無いが、CNETによると、Adobeの製品マーケティング担当スコット・モリス氏は、「Creative Cloud」のフル機能を必要としないユーザ向けに、昨年5月のCS5.5より提供されているPhotoshopなどのサブスクリプションサービスの価格を引き下げる意向を示したという。現在の料金体系では、Photoshopだけをサブスクリプションで使用する場合も月額5,000円であり、「Creative Cloud」の価格やサービス内容と均衡が取れていない。

Appleが1〜2ヶ月以内にも次世代タブレット「iPad 3」を発表するとみられるなか、ディスプレイサーチのアナリストは、新型パネルとして酸化物半導体「IGZO」技術が採用される可能性があり、さらに、発売時期は4月頃になるだろうと予測した。

シャープが開発した「IGZO（indium gallium zinc oxide）」は、インジウムやガリウム、亜鉛から構成される酸化物で、従来のアモルファスシリコンに比べて光透過量が多く、デバイスの薄型化や高精細化が可能となる。さらに、パネルコストは高くなるものの、LEDバックライトシステムは安価になるため、トータルパッケージでは安上がりになるとみられる。

一部報道で“IGZO採用の可能性は低い”と報じられたが、ディスプレイサーチのチャールズ・アニス氏は、シャープがIGZOパネルの量産を開始しているのは確実であり、シャープに加えてSamsungやLG Displayも同技術を採用し、iPadのパネルサプライヤーに加わる可能性があると指摘している。

「iPad 3」の9.7インチパネルは、解像度が2048×1536ピクセル（QXGA）にまで向上すると予想されており（現行モデルは1024×768）、さらに、「IGZO」採用により消費電力の効率化も期待できて、バッテリ駆動時間が向上するとみられる。

シャープは昨年より亀山工場のラインを採算が悪化するテレビから好採算の中小型液晶へと転換しており、シャープの次世代タブレット「ガラパゴス」でも「IGZO」を採用する方針だ。

著名なブロガーであるジョン・グルーバー氏によると、Macの最新版「OS X 10.7.3」に使用されているマウスポインタのアイコンが高DPIバージョンに置き換えられており、Appleが近い将来、高解像度ディスプレイ搭載のMacコンピュータを投入する可能性が浮上した（Daring Fireball）。

OS X 10.7.3で採用されているいくつかのUI要素は、ピクセル密度の高いスクリーンでもきれいに表示できる“高解像度版”に刷新されており、グルーバー氏はMacが「Retinaディスプレイ」を採用する可能性に言及している。

一部メディアは昨年末、Appleが解像度2,880×1,800ピクセルのディスプレイを搭載する新型「MacBook Pro」を2012年第2四半期（4〜6月）にも投入するようだと報じていた。同Macノートは15インチモデルとみられ、ピクセル数が現行の4倍に跳ね上がることから、グラフィックス要素の解像度引き上げが求められることになる。

また、次期「Ivy Bridge」の内蔵GPUは、解像度4,096×4,096（4K）のディスプレイまでサポートするため、Macで高解像度「Retinaディスプレイ」採用の可能性が噂されていた。

米Microsoftは2月6日（現地時間）、今年第2四半期（4〜5月頃）に公開予定である次期CRM（顧客関係管理）アプリケーション「Dynamics CRM Q2 2012」サービスアップデートにおいて、Windows Phone 7をはじめ、iPhoneやiPad、Android端末、BlackBerryなどのモバイルプラットフォームをサポートすると発表した。

「Microsoft Dynamics CRM Mobile」と呼ばれる新しいクラウドベースのモバイル版CRMサービスでは、iPhoneやiPadなど向けにネイティブ・アプリがリリースされる予定。アプリ対応プラットフォームは、iOS 5以降搭載のiPhone 3GS/4/4Sおよび初代iPad、iPad 2をはじめ、Android 2.2以降、Windows Phone 7.5以降、Blackberry 6/7 の各OS搭載端末がサポートされる。また、対応言語は日本語を含む10カ国で、世界24の市場で発売する計画。モバイル版クライアントの価格は1ユーザ（最大3端末まで利用可能）あたり1ヶ月30ドルの予定だ。価格は高く思えるが、ライバルSalesforceのエンタープライズ向け製品は月額65ドルからとなっている（ZDNet）。

MicrosoftはDynamics CRMのモバイルアプリ公開以外にも、Webブラウザのサポートを拡張させ、IEをはじめ、Firefox、Chrome、Safariで利用可能となる。クロスプラットフォーム対応とすることで、AzureやMicrosoft Office 365のようなクラウドコンピューティングサービスを前面に出す。

[Release Preview Guide[PDF]]

Appleが今年半ばから来年にかけて高精細テレビ市場に参入するとみられるなか、The Vergeによると、家電販売世界最大手の米Best Buyが、顧客ニーズに対する調査の一環として、Apple製液晶テレビのスペックを予測し、顧客からのフィードバックを求めたという。

Best Buyの“コンセプト”によれば、Apple製テレビ（iTV）は、画面サイズが42インチで、LEDバックライト搭載の高精細テレビとされ、価格は1,499ドルと仮定されている。

また、クラウドサービス「iCloud」やメディア配信「iTunes」、アプリ配信「App Store」などとの連携が加わり、NetflixやYouTube、Flickrにもアクセス可能で、アプリやコンテンツを楽しむことが可能になるiOSベースの次世代型インターネットテレビになるとされる。

そのほかにも、iPhoneやiPadなどのiOS端末がコントローラーになるなどの言及があるが、iSightカメラやSkypeビデオ通話に言及するなど的外れな予測がある一方で、Siri搭載に触れられていないなど、“やや残念”な内容となっている。

Googleはトップシークレットのプロジェクトチームに、Appleのプロダクト・インテグリティ部門から8年以上のキャリアを持つ上席課長を引き抜いたようだ。

LinkedInのプロフィール（Simon Prakash）によると、サイモン・プラカシュ氏はApple製品全般に渡る品質管理を担当する責任者（Sr. Director of Product Integrity）だったが、VentureBeatによると、Google共同創業者のセルゲイ・ブリン氏やラリー・ペイジ氏、エリック・シュミット会長らが深く関わっているとされる極秘プロジェクト「Google X」に加わったとみられるという。

Googleはこれまでにも、Appleから社員の引き抜きを行なっていたが、今回のような“上級クラス”は初のようだ。2007年には故スティーブ・ジョブズ氏が当時のGoogle CEOエリック・シュミット氏に対して、お互いの引き抜き禁止を提案したとされる。なお、AppleやGoogle、Intel、Adobeなどは、社員勧誘を相互的に禁止する協定を過去に締結していたとして、現在、独占禁止法違反の疑いで裁判沙汰になっている。

このような流れのなか、プラカシュ氏がGoogleにハンティングされたという事実は、AppleとGoogle間ではすでに、引き抜き禁止の不文律は無効化されたようだ。

プラカシュ氏の配属先とされる「X」プロジェクトは、元Microsoftや元Nokiaの技術者をはじめ、スタンフォード大、マサチューセッツ工科大、カーネギーメロン大、ニューヨーク大などから引きぬかれたロボット研究者や電気工学専門家などが多数携わっているとされる。

Motorola Mobilityによる販売際し止め請求が認められ、ドイツのAppleオンラインストアで3G対応のiPadや最新モデルを除くiPhone 4/3GSが一時販売停止となった件で、FOSS Patentsによると、MotorolaはAppleに対し、過去にさかのぼって売上の2.25%を支払うことで特許の使用を認めるという提案を行なっているとされる。Appleが仮にこれを受け入れれば、20億ドル以上を支払うことになる。

Motorola側はiOS端末に搭載されている3Gデータ通信技術が同社保有の特許権を侵害していると主張した一方で、AppleはサプライヤーであるQualcommとMotorolaのクロスライセンス契約がiOSデバイスのベースバンドチップも及んでいるとして、さらに、2.25%というロイヤリティーも高すぎると主張。

AppleはQualcommとMotorolaの特許使用に関する合意書の開示を求めており、また、NokiaやHTC、LG、EricssonなどがMotorolaにどのくらいの特許使用料を支払っているのか見極めたいとしている。

問題となっている特許はFRAND条件と呼ばれる非差別的に公正なライセンス供与が求められる技術であり、Motorolaが特許を濫用するとFRAND条件の原則違反に当たり、独禁法に抵触する可能性も生じる。