MacRumorsは、Barronsからの情報として、新しいMacBookの出荷が確認されたとシティグループのRichard Gardner氏が述べたと伝えています。
これによると、新しいMacBookは、

とても薄いアルミのケースで、LEDバックライト付ディスプレイが採用され、エントリーモデルは非常に意欲的な価格である

と言及されています。
先日流れた一部情報によると、10月14日（火曜）に新しいMacノートが発表されるだろうという噂があります。

MacRumorsは、NY Timesのブログ記事で、Appleが「iPhone」向けにARMプロセッサを独自に開発しているとレポートしていると伝えています。
Appleは今年に入って、低電力チップの設計会社P.A. Semiを約300億円で買収していることから、Apple自身がプロセッサアーキテクチャの設計に何らかの関与を示すのではないかと注目されており、実際、同社のチップを「iPhone / iPod touch」に搭載するという計画をほのめかすこともありました。
現行の「iPhone」には複数のARMプロセッサが搭載されていますが、AppleがARMプロセッサのアーキテクチャライセンスを取得して、独自の技術開発でチップを設計すれば、プロジェクト全体の設計をコントロールしやすくなる上、コスト削減や市場での競争力において有利な立場を築けそうだともいえます。

MacRumorsでは、先週金曜日にリリースされた「iPhone 2.1」ソフトウェア・アップデートについて、セキュリティ面や安定性など多くの面で問題点が修正されており、同サイトのフォーラムに寄せられた意見としてはポジティブな評価をしているユーザが多いと伝えています。
オフィシャルにアナウンスされた新機能の変更箇所のほかに、以下に挙げる変更点がフォーラムで指摘されています。

ただし、一度は提供が約束されていたプッシュ通知（Push Notification）サービス（＝サードパーティ製アプリがバックグラウンドでサーバと交信してイベント情報を画面に表示して通知するサービス）には対応できていないとのこと。

ドイツの「iPhone」販売キャリアであるT-Mobileが、Sipgate社の提供する「iPhone」向けVoIPアプリケーションの使用差し止めをハンブルク上級地方裁判所に訴えていた件で、同裁判所は、T-Mobileの主張を全面的に認めて同ソフトの使用を禁止するという判決を下しました（via The Register）。

この「iPhone」向けVoIPアプリは、Wi-Fi機能を利用して安価な料金での通話を可能にするというもので、同裁判所は、通話時にローミング料金無しでT-Mobileから顧客を引きつけるのは不公平であり、また、「iPhone」をロック解除（Jailbreak）すること自体、T-Mobileとの契約条件に反することだと指摘しています。なお、この判決はドイツ国内のみで適用されます。
Sipgateは、App Storeを通じて、「iPhone」向けに業界基準のSIPを使いどのようなVoIPサービスでも対応できる新しいVoIP電話向けアプリケーションを公開していました。

InXile Entertainmenから、画面上に自分で引いた線をそのまま滑走ラインにして楽しむ「Line Rider iRide」の正式版がApp Store [リンク] からリリースされています（350円）。
同ゲームは、もともとFlashゲームとして人気を博したもので、古いバージョンは、オンラインでFlashとSilverlightバージョンにて楽しめます。非公式バージョンが、一時App Storeで公開されましたが、その後取り消されていました。

米投資調査会社Changewaveによる消費者動向の最新調査によると、米消費者の電化製品への支出計画が低くなるなかで、「Mac」購入予定者の伸びが著しくアップしているそうです（via AppleInsider）。
これによると、今後90日間に、電化製品への支出をより多く考えている消費者はわずか15%にとどまり、支出を抑えると回答した34%に大きく水を開けられています。その差は-19ポイントで、1年前と比較して13ポイント低くなっているそうです。
このような状況のなか、新学期前のオンラインショッピングにおいて、Apple.comを通じ、昨年より多くの買い物をすると答えたのは8%にのぼり、しないと回答した4%を大きく上回って、Appleは疑いなく勝者だと指摘されています。

一方で、PC全体への購買意欲は低いままで、今後90日間にラップトップ型マシンの購入を計画しているのは8%、デスクトップ型は5%となり1年前と比べ2ポイント減少しています。
パソコンメーカー別に見ると、ラップトップ型購入予定者のうちの34%が、デスクトップ型は30%の人がApple製品（Mac）の購入計画を立てています。
これは2年前の2倍近くになる数字であり、米国での消費者調査予想でいえば、Appleは、Dell（ラップトップ28%／デスクトップ28%）やHP（ラップトップ20%／デスクトップ17%）を大きく上回っています。
さらに、「iPhone 3G」の所有者のうち17%は、「iPhone」を使用した経験をもとに、Appleのパソコンを購入したいと答えており、購入しないだろうと回答した1%を大きく上回る結果になっており、「iPhone」のハロー効果も大きく作用しているようです。

Wall Street Journalでは、全世界でAppleの新型スマートフォン「iPhone 3G」が力強いセールスを示しているなかで、唯一日本だけは販売が伸び悩んでいると伝えています。
発売開始直後は、好調な売れ行きを見せていたものの、今やアナリストたちは、日本での需要が当初予想された3分の1にまで低下し、販売台数予測も下方修正していると指摘。
ショップには「iPhone」の在庫が溢れているので供給体制が悪い訳でなく、これは日本がすでに世界有数の携帯電話先進国であり、また、利用料金が割高である点や絵文字など日本独自の機能への未対応などが販売不振の要因に挙げられるだろうと言及しています。
そのほかにも、「iPhone」の魅力のひとつである「App Store」への関心が、欧米と比べ低いとも指摘されており、これは、日本の消費者がオンラインでの商品購入に比較的用心深い傾向があるからだと分析しています。
日本国内における携帯電話メーカーの競争はし烈であり、海外メーカーが付け入るスキは見当たらず、例えば、世界トップメーカーであるNokiaでさえも、日本ではわずか1%足らずのシェアに留まっているとしています。
「iPhone 3G」の日本での販売台数は発売後の2ヶ月で20万台に達したものの、その後需要は低下しており、当初予想された100万台というラインの半分にも達さないだろうと分析されています。

ただし、パナソニックモバイルの脇社長が、

米アップル製の携帯電話機「iPhone（アイフォーン）」の発売があり、（世界的に普及している規格と全く違う独自の発展を遂げてきた）「ガラパゴス諸島」の日本がグローバル標準に向かおうとしている。参入障壁は相互に低くなった（via 読売新聞）

と評価するように、Appleの「iPhone」が、日本の閉鎖的な携帯電話マーケットに大きな風穴を開けたのは確かであり、今後、「iPhone」の機能が広く日本で知れ渡り、また、Apple側からも日本独自のサービスに対し何らかのアプローチがなされれば、新たな局面の展開が見られるかもしれません。

TUAWでは、「iPhone 3G」にプリペイドSIMカードを差し込んだところ（試したのは最大5GB/30日間無制限データパッケージプラン）、約2分後に「iPhone」はSIMカードを認識して、AT&Tロゴマークが画面で確認できたうえ、問題無く通話も可能だったと伝えています。
ただ、3Gの電波をキャッチするのはちょっと困難だったようで、ホットスポットまで行かなければ受信できなかったそうです（シグナル受信後の動作は快適）。
今回プリペイドSIMカードを挿入した「iPhone 3G」は、ハックしているわけでも、JB（Jailbreak=ロック解除）しているわけでもないとのこと。つまりは、普通にAT&Tで買ってきた（アクティベートした）もので、データ通信定額料金を少しでも安く済ませようとするユーザには一考に値するかも。もちろん、AppleとAT&Tが今後何らかの対策を施すことも予想されますが。
なお、米AT&Tは、現在、同社のプリペイドサービス「GoPhone Prepaid」を「iPhone 3G」向けには提供していません。

マイコミジャーナルは、Appleの「iPod」ワールドワイド・プロダクトマーケティング担当ショーン・エリス氏とのインタビューのなかで、「iTunes 8」に新たに搭載された「Genius」(ジーニアス) 機能についてのいくつかの興味深いQ&Aを掲載しています。
「Genius」とは、ワンクリックでミュージックライブラリの中から相性のよい曲を選んでプレイリストを自動的に作成してくれる機能で、自身のミュージックライブラリの再発見の手助けと世界中のユーザからの情報をもとした提案がなされるというもの。
Geniusを初めて利用するときに、少し時間が掛かる点について同氏は、「iTunes」サウンドライブラリ上の情報（アーティスト名や曲名、アルバム名、プレイリストの内容などのデータ）を、Appleのサーバへアップロードするからだとし、また、プレイリスト作成の仕組みについては、全世界のユーザから提供された各種情報がデータベース化され、そのデータをもとに個別ユーザのサウンドライブラリを分析した上でリストを提供するのだと説明しています。

米証券取引委員会（SEC）の長期間に渡る調査が続いていたApple幹部とスティーブ・ジョブズCEOによるストックオプション不正行為（バックデート操作）疑惑が解決（不起訴）の方向へ向かい、また、同ケースのApple株主代表訴訟も仮の和解に合意しつつあるというニュースが先週届いたばかりですが、Bloombergでは、Appleおよびジョブズ氏が再び同様のケースで異なる株主から訴えられたと伝えています。