社団法人電子情報技術産業協会（JEITA: Japan Electronics and Information Technology Industries Association）が、2008年12月と第3四半期のパーソナルコンピューター国内出荷実績を発表しています。
今回発表された調査結果は、アップルジャパンやNEC、SONY、富士通、Panasonic、東芝、日立など計13社からの統計を基にしたもの。
これによると、12月の出荷台数は91万3000台（前年同月比102.1%）となり、その内訳は、デスクトップが26万3000台（同86.8％）、ノート型が65万台（同109.9%）になりました。
出荷台数は微増したものの出荷金額は956億円（同88.8%）と落ち込む結果になり、内訳では、デスクトップが278億円（同79.2%）、ノート型は678億円（同93.5%）となっています。
景気後退を受け、企業向けは低調でしたが、ネットブックによる市場活性化やコンシューマ向けノートPC上位機種の値ごろ感もあって、ノート型の比率が過去最高の71.2％に達しました。
地上デジタルチューナ内蔵PCについては、デスクトップ型は出荷比率を伸ばしたものの、ノート型では、機能を省略した低価格モデルが人気となったことから出荷台数比率を下げました。
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